ERPNext利用者が知っておくべきGPLv3ライセンス

ERPNextを含む多くのオープンソースソフトウェアは GPLv3（GNU General Public License version 3） というライセンスで公開されています。
これは「誰でも自由に利用・改変・配布できる」ことを保証するライセンスであり、通常のシステム利用者にとって恐れる必要はほとんどありません。

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GPLv3の基本ポイント

• 利用は自由
  無料でダウンロードして業務に使うことも、商用で使うことも可能です。

• 改変・配布時の公開義務
  改変したソフトウェアを社外に配布する場合、ソースコードも公開する必要があります。

• 社内利用だけなら義務なし
  自社内でカスタマイズして使うだけなら、公開義務は発生しません。

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ERPNext利用者にとっての具体例

1. 自社でカスタマイズする場合

ERPNextに新しい機能を追加したり、帳票レイアウトを変更したりすることはよくあります。
そのカスタマイズを社内で利用するだけなら、GPLv3による公開義務は一切ありません。

もし自社で開発したカスタマイズを「アプリ」として他社に配布したい場合のみ、そのソースコードを公開する必要があります。

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2. API連携する場合

ERPNextを他のシステム（会計ソフトやECサイトなど）とAPIで連携するのは一般的です。
API連携は「配布」ではないため、GPLv3によるソース公開義務は発生しません。

👉 たとえば「ERPNextとKintoneをAPIでつなぐ」場合でも、Kintone側のコードを公開する必要はありませんし、ERPNextのソースを公開し直す義務もありません。

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3. SaaSとして利用する場合

ERPNextを自社サーバにインストールして、社内スタッフにSaaSのように提供する場合もあります。
これも「配布」には当たらないため、ソース公開義務は発生しません。

ただし、もし外部の顧客に「ERPNextを改造してサービス提供」する場合は、GPLv3よりも強い AGPLv3 が適用されているソフトでは注意が必要です（ERPNextはGPLv3なので安心です）。

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まとめ

• ERPNextのようなGPLv3ソフトウェアは、利用するだけなら心配いらない。
• 自社でカスタマイズしても、社外に配布しなければ公開義務はなし。
• API連携や社内専用SaaS利用でも、公開義務は発生しない。
• 逆に、自社で作った改造版を「他社に配布する」場合のみ、GPLv3の条件がかかる。

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結論：